本人の自覚を促すには、何が職場で問題なのかを根拠を挙げて本人に説明する必要があります。まず職場で困っている具体的な出来事を記録しましょう。対応する際には、具体的な出来事に基づき、具体的な指導を行い、その結果がどうなったのかを共有していくプロセスが大切です。その経過もしっかりと記録しましょう。

現場での対応で改善がみられない時には、一人で抱え込まず、上長や人事に相談をしましょう。就業規則に抵触する問題行動に対しては、カウンセリングに紹介する前に、就業規則に照らして、指導・処分をする必要があります。

まず上司が相談にいらしてください。問題点を利用申込書Bに記入して、社内担当者に申し込みます。この面談で、部下への関わりを社内関係者とEAPとどう連携して進めるのかの作戦を立てます。

社内での通常の対応で改善がみられない時に、何が本人の改善を阻んでいるのかを検討するためにEAP（カウンセリング）を勧めます。ここで大切なのは、
・本人が改善に意欲を持てるよう、本人の良いところや会社が期待しているところをまずしっかり伝えます。
・上記を伸ばすために、改善すべき問題を根拠に基づき具体的に説明をします。
・改善の基準を示します（例：腹が立ったとしても、破壊的な行動を取ってはいけないなど）。

利用申込書Aに記入し、内容を部下本人と共有した上で、社内担当者に部下のカウンセリングを申し込みます。当日は、上司が同伴していただくのが効果的です。

上司同伴でご来室ください。申込書を共有し、本人に同意書に署名していただいた上で面談を始めます。面談後は、本人に了承が得られた内容を、本人同席の上で共有させていただきます。

継続的なカウンセリングと並行して、職場でも「改善してほしい行動」について定期的に本人と面談を続けてください。時には、職場上司、人事、EAPとミーティングを持ちながら、本人の改善を図ります。

本人の行動が改善が見込まれ、職場内の対応でやっていける段階になったら、EAPの支援を終結することができます。これ以降は、本人および職場のニーズで継続の仕方を決めてください。